ジャパンモビリティショー目前！二輪車委員会メディアミーティング

2023/10/13
カーボンニュートラル, ジャパンモビリティショー, 二輪車

ジャパンモビリティショー目前！二輪車委員会メディアミーティング

ジャパンモビリティショー（10/26〜11/5）を目前に控え、自工会二輪車委員会はメディアミーティングを開催しました。事務局からショーの概要や自工会のカーボンニュートラルへの取り組みを紹介するプレゼンテーションを実施。今回は委員長の日髙祥博（ヤマハ）に加え、甲斐誠一（カワサキ）、田中強（スズキ）、安部典明（ホンダ）、大谷到（ヤマハ）の各社委員も登壇し、バイク専門誌だけでなく一般紙誌や経済誌のジャーナリストと活発な議論が交わされました。

■自工会二輪車委員会委員長　日髙祥博（ヤマハ発動機株式会社社長）

過去6回、様々なテーマで開催してまいりましたが、今回は開幕を控えるジャパンモビリティショーに焦点をあて「二輪車委員会メンバーと語る、ジャパンモビリティショーと二輪車の未来」としました。

「東京」の「モーターショー」から、「日本」の「モビリティショー」へ。「乗りたい未来を、探しに行こう！」をテーマに4年振りに開催する今回は、ワクワクするモビリティの未来をみんなで体感し、モビリティ産業から日本をもっと元気にさせる。そんな強い想いを、日本の全産業で手を結び実現させるショーを目指しています。我々二輪車メーカーも、様々な出展を準備し、皆さまのお越しをお待ちしています。後ほど、いろいろとお話をいただけたらと思います。

さて、モビリティの未来を語るうえで、足元のCN化についてどう進めていくか、は欠かせないテーマとなっております。我々自工会は長らく、マルチパスウェイの考えを発信し続けています。大きな流れとしてバッテリーEV化がありますが、製品や地域特性毎に様々な条件や制約があるなかで、
多様な選択肢を準備することこそが、真に効率的なCNの道である、という主張です。

国内の二輪車につきましては、コミューターと言われる小排気量車は、通勤や通学など主な用途が絞られることもあり、バッテリーEVへ置き換わっていく可能性は高いと考えられます。一方、ツーリングやスポーツ走行を主とする中大型車は、バッテリーの能力やコスト、充電インフラからくる様々な課題があります。また内燃機関特有の音や振動といったライダーの感性にかかわる要素は、とても重要である、と認識しています。

もちろん、バッテリーEVにしか出せない良さもあり、製品そのものやインフラ、利用環境など、これから社会全体で育てていくことが重要です。それに加え、CN燃料等を用いた内燃機関やHEVといった多様な選択肢も、二輪車にとっても大切なのではないでしょうか。

我々二輪メーカーも様々な対応を個社なり共同なりで進めております。ご承知のとおり、先日、水素エンジンの研究組合HySEを設立、具体的な研究活動をスタートさせました。また、バッテリーEVについても、台湾等で常識となっている交換式バッテリーステーションのインフラ整備を、Gachacoで進めています。二輪車メーカーとして、CNの達成に向けた様々な活動に、引き続き取り組んでいきたいと思います。

以上となりますが、本日は、この生まれ変わったジャパンモビリティショーに込める我々二輪車メーカーの思い、二輪車の未来について、様々なお話ができればと思いますので、闊達なご意見などをいただけたらと思います。また、皆さまがたにはぜひJMSには足をお運びいただき、モビリティの未来について触れる時間を取っていただけたらと思いますので、よろしくお願いいたします。

■自工会総合政策領域長（カーボンニュートラル担当）　岡紳一郎

皆さまご存じの通り、世界の年平均気温は、さまざまな変動を繰り返しながら上昇しています。

この気温上昇による気候変動（海面水位の上昇や豪雨、洪水等の増加等）が、動植物の生態系に変化を及ぼし、食糧安全保障にも大きなリスクを与えていると言われています。このような状況を踏まえて、2015年の「パリ協定」では、産業革命以降の地球の平均気温の上昇を1.5℃に抑える努力を追求することが採択され、温室効果ガスの排出量を今世紀後半には、実質ゼロにすることなどが目標に掲げられました。

このような中、G7の加盟国・地域が排出しているCO₂は世界全体の約1/4に過ぎず、カーボンニュートラルは、世界中の人々が一丸となって取り組む必要がある課題です。

これは四輪車の例ですが、世界における年間の新車販売台数は約8,000万台であるところ、
保有台数はその15倍以上の約15億台あり、カーボンニュートラルを成し遂げるためには、新車のみならず、既販車からのCO₂を減らす取り組みが重要です。

二輪車についても調べてみましたが、世界の保有台数のデータがなかなか見つからないものの、年間約6,000万台の販売台数に対して、10倍以上の保有台数があることは確実と想定されます。

さらに、電源構成は国・地域によって大きく異なります。現在、世界全体の再生エネルギーの普及率は約28％にとどまっており、電気が使えない人たちも約10％、8億人程度いらっしゃると言われています。加えて、自動車の使われ方や使用環境も都市、地方、山間部等で大きく異なります。

このような状況を踏まえて、自工会は、かねてより「カーボンニュートラルへの山の登り方は1つではないこと」、CO₂削減は「みんなで協力して、今すぐできることから」取り組む必要があるという考えのもと、「多様な選択肢」の重要性を継続してお伝えしてまいりました。

二輪車のユーザーを含めた、誰一人取り残すことのない多種多様な取り組みが大切です。こちらは自工会4社が現在、市販あるいは実証実験、また、レース車両やバギー、パワーユニットを含めて、カーボンニュートラルに向けて多様な選択肢として取り組んでいるモデル例です。個々のモデルの説明は割愛したいと思いますが、二輪車のマルチパスウェイの活動紹介とさせていただきます。

【資料2(231013第7回メディアミーティング)】マルチパスウェイの活動紹介